東大、慶應、早稲田が大学ブランド力トップ3

東大、慶應、早稲田が大学ブランド力トップ3

「大学ブランド・イメージ調査(2016-2017)」が先般、発表された。そのうち「首都圏編(120校)」回答結果では、大学ブランド力トップ3は、東京大学、慶應義塾大学、早稲田大学。東京大学は2年連続での1位の結果となった。

当イメージ調査は、大学に関する「一般的なイメージ」「組織に対するイメージ」「学生へのイメージ」を細分化した49項目のイメージについての印象を回答者に尋ねたもの。有職者、中学生以上の子を持つ父母、教育・研究関連従事者から回答を収集し、大学が周辺地域のステークホルダーにどのように映っているかを数値化している。今回、東京大学は「知名度」「就職状況」などの項目で評価を得た。

執筆=日経BPコンサルティング

東京外語大がブランド力上昇

首都圏編では国立11校、公立3校、私立105校の計120校について調査している。大学の得票率を比較すると、それぞれの大学の「魅力」が浮かび上がる。「いま注目されている、旬である」では青山学院大学が1位を獲得。箱根駅伝2大会連続総合優勝のイメージも多く残っているようで、自由意見内でも約15%の回答に「駅伝」という単語が挙げられた。

また前回の調査からの上昇率を見てみると、1位は東京外国語大学となった。2位以降には東京海洋大学、お茶の水女子大学が続く。東京外国語大学は、4項目で1位を獲得。語学系を彷彿させる「語学に長けている」「コミュニケーション能力が高い」「グローバル・国際交流が活発」以外に「教育機関としてのビジョンがある」でも1位に選ばれた。理念に基づく継続したコミュニケーション活動が広く伝わり、大学独自の強みの伝達に対して他大学との差異化が奏功した結果といえるだろう。ちなみにこの「教育機関としてのビジョンがある」の項目の前回調査(2015年8月実施)の1位は東京大学だった。

「キャンパスのデジタル化が進んでいる」

ブランド力構成の1項目、「キャンパスのデジタル化」についての結果は、工業系・電機系・情報通信系をイメージさせる大学のスコアが高い傾向にあるようだ。首都圏では東京電機大学、近畿では大阪電気通信大学が1位。ともに東大・京大はトップ3のなかにエントリーしていない。

当項目でスコアが高いのは、特に電子分野において活躍が顕著だったり特徴的な学修を行っていたりする大学だ。北陸・東海で1位の金沢工業大学、九州・沖縄・山口で1位の九州大学は、「NHK学生ロボコン2016」の本戦出場校。こういったイメージもスコアを後押ししている可能性がある。

北海道1位の公立はこだて未来大学は、Webサイトのトップ画面で、学外向けサービスとしてキャンパス無線LAN実施をうたう。近畿1位の大阪電気通信大学ではeラーニングのポータルやシステムログインするための「Myページ」を設置。学生やその回りのステークホルダーに対し、IT化された快適なキャンパスライフ訴求に一役買っている。

近年の、企業の新しいブランド力向上の潮流がインナーブランディングだ。多くの企業が人手不足に悩み、生産性向上が喫緊の課題になるなか、業務効率化に活路を求めている。その打開策の1つにITの積極的な活用が挙げられる。IT活用でES強化に力を入れればモチベーションやロイヤルティーが向上し、回りまわってCS(顧客満足)が向上。結果、企業ブランドが高まるという仕組みだ。

一般的に、企業よりもIT化が遅いと評される大学でも、これらIT化推進による業務効率化が回りまわってブランド力向上に結びつくのは企業と相違ない。教員たちにとっても学生たちにとっても効率化が実現するような施策を打ち、満足度を上げる。大学経営においては、ITを活用し管理することで経費増大を抑える効果が期待できる。身近な例を挙げれば、学内のプリンターを自由に使えるようにすると満足度は上がるが経費がかさんでしまう。それなら利用上限を個人カードなどで管理する仕組みを導入し、使い勝手とコスト管理を両立させる、といった方法が該当する。

ブランド力強化の施策は直接的なものだけでは決してない。間接的なもの、地道に続けて初めて実を結ぶものなど多岐にわたる。自大学ブランドの浸透度合いに合わせ、戦略的に施策を打つことが重要だ。

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