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セキュリティーリテラシーを向上させる方法|社員教育・環境別に解説

2021.10.29

セキュリティー職場環境改善複合機

セキュリティーリテラシーを向上させる方法|社員教育・環境別に解説
昨今ではIT化が進み、組織内の情報を共有しやすくなりました。そんな中、システムを利用する側にITリテラシーが備わっているかどうかはとても重要です。社員による情報の取り扱いや新入社員への教育の徹底化を行わないと、自社の情報が漏洩する事態に発展する可能性があります。

業務で使う情報を持ち出すことで情報漏洩につながるなど、セキュリティーに関するトラブルは増加傾向にあるようです。またマルウェア感染・ランサムウェアなど、外部からの攻撃の手口は増えており、企業の情報資産が脅威にさらされるリスクは常に潜んでいます。

企業全体でセキュリティーリテラシーの向上を図り、自社の情報共有における教育を徹底する必要があります。どのようにしてセキュリティーリテラシーを向上させるのか、方法を解説していくのでご参考にしてください。

目次

企業経営で重視されるセキュリティーリテラシーとは?

企業の信頼にかかわる問題を発生させないためにも、セキュリティーリテラシーの向上はとても大切です。初めに、セキュリティーリテラシーの意味と重要性についてお伝えします。
企業経営で重視されるセキュリティーリテラシーとは?

セキュリティーリテラシーの意味

リテラシーとは、もともとは読解技術力という意味の言葉です。今では、あることを適切に理解・分析して、活用できる知識や技能という意味で使われています。そのため、セキュリティーリテラシーとは、セキュリティーに関する正しい知識の習得と適切に活用できる技術という意味を指します。特に現在では情報セキュリティーを正しく理解し、活用する力が重要視されています。

情報セキュリティーとして求められるのは情報の機密性や完全性、可用性などです。これらを確保すれば、安全なセキュリティー体制を構築しやすくなります。

セキュリティーリテラシーの重要性

セキュリティーリテラシーが低いと、サイバー攻撃などでサーバーやPCのコンピュータシステムが危険にさらされる可能性があります。情報漏洩や不正アクセスなどが発生し、企業の信用問題まで発展する可能性もあるのです。

実際、不正アクセスは増えており、特定の企業を狙った標的型攻撃も危険視されています。深刻化するサイバー攻撃の問題を受けて2021年には、警察庁で「サイバー局」が設置されることが決定しました。

企業においても、社員が自分自身で適切に情報を活用する技能を習得できるよう、サポートしていく必要があります。

セキュリティーリテラシーを向上させる方法【社員教育編】

企業が社員を教育して、セキュリティーリテラシーを向上させるためにはどのような方法があるのでしょうか。メリットや教育のポイントについて紹介していくので、ご参考にしてみてください。
セキュリティーリテラシーを向上させる方法【社員教育編】

社内ルールの策定

社内の情報管理を徹底するため、セキュリティーポリシーを定める必要があります。セキュリティーポリシーとは、企業が実施するセキュリティー対策の行動指針のことです。それらを定め、明確に社内ルールを徹底すれば、社員がセキュリティー対策を推進するきっかけになります。

社内ルールとしては「社内での書類管理」「メールの送受信」「社内システムへのログイン方法」などを定めることが大切です。社内ルールを社員に周知する手段としては、「eラーニング」で学習させたりオンライン説明会を実施したりする方法があります。

他にもオンライン上で閲覧できる環境を構築し、マニュアルをいつでも展開させる方法で周知することも可能です。

定期的なアップデートの促進

社内で利用しているセキュリティーソフトなどのサービスは、定期的にアップデートしないと正しい効果が発揮されないおそれがあります。そのため、社員には定期的にアップデートすることを促し、システムを最新の状態に保つように周知することが大切です。

実際にアップデートを行ったのかどうかチェックリストで確認し、管理しておけば、対応の有無をひと目で判断できます。

社員研修の実施

セキュリティーリテラシーの向上に向けて社員教育を行う場として、社員研修を定期的に実施するのもおすすめです。情報セキュリティーに関する研修を行うことで、社員の情報管理に対する意識を高めるきっかけとなります。

実際に発生したセキュリティーインシデントの事例をふまえて周知すれば、より具体的なイメージをもって危険性を知らせることが可能です。

研修をオンラインで行えば、会議室などの場所を確保しなくても一度に開催できます。もちろん、感染症対策としても有効です。一度に大規模な研修を実施したいときや密集を避けたいときは、オンラインでの研修も検討してみてください。

セキュリティーリテラシーを向上させる方法【環境整備編】

セキュリティーリテラシー向上のために、オフィスの周辺環境を整えることは大切です。いま一度、環境整備をチェックして、十分なセキュリティー対策が施されているか確認してみてください。
セキュリティーリテラシーを向上させる方法【環境整備編】

PCなど機器のセキュリティー対策の実施

業務で使用するPCには、すべてセキュリティー対策ソフトをインストールすることで、外部からのウイルス感染を防げます。さまざまなセキュリティー機能が搭載されている「UTM」を導入すれば、更にセキュリティーの強化をはかることができます。

オフィス環境の改善

手元に機密書類があると、誰かに見られてしまうリスクがあるため、管理強化のために鍵のかかる場所で管理するなどの対策が必要です。またファイルにICタグやバーコードを搭載し、ID認証を促して社員の持ち出しを管理するようにすれば、社外への持ち出しを最小限に留めることができます。

他には、プリンターの前で印刷物が受け取れるように、ID認証を導入し、プリンターの放置プリントをなくす方法もおすすめです。放置プリントから社内の機密情報が漏れてしまうおそれもあります。

テレワークでの環境整備

働き方の多様化が進む中、テレワークで働く人も増えています。その際に、オフィスとテレワーク先を安全にオンラインでつなげるために、セキュリティーガイドラインの策定を行い徹底することが重要です。

他にも社外でPCを紛失したときのことを考え、データの暗号化を図っておく必要があります。

企業のセキュリティー強化におすすめの複合機、周辺機器

セキュリティーリテラシーの向上を目指すなら、安全にドキュメントを共有・連携できる環境を整えることも重要な対策のひとつです。おすすめの複合機と周辺機器をご紹介しします。

カラーA3複合機
TASKalfa 7054ciシリーズ

ドキュメントの連携を安全に行うため、最新のセキュリティー機能を搭載。本体ストレージは、情報セキュリティーのための国際規格であるコモンクライテリア(ISO/IEC15408)認証に対応しました。また、最新のサーバー環境や通信環境で採用されているセキュリティー機能を多数サポートし、セキュリティーソリューションとの高い親和性を実現しています。
カラーA3複合機TASKalfa 3554ci

IDカードを使った出力管理でセキュアプリントとコスト削減を実現 
TASKGUARD IDマネージメントシステム

IDカードを複合機にかざした後でプリントアウトが開始する、セキュアプリントシステムを構築できるソフトウェア。機密情報ののぞき見や放置プリントによる情報漏えいを防止します。またカラープリントの出力枚数制限ができるため、コスト削減にも効果的です。
TASKGUARD IDマネージメントシステム

信頼性の高いウイルス対策ソフトでPCを保護
TASKGUARDエンドポイントセキュリティー

エフセキュア社のウイルス対策ソフトを元にした信頼性の高いソフト「TASKGUARD エンドポイントセキュリティー」。ウイルス対策ソフトの自動バージョンアップで、PCの最新のウイルス対策を万全にします。
TASKGUARDエンドポイントセキュリティー

多様化するサイバー攻撃対策に最適なUTM
WatchGuard Fireboxシリーズ

多様化・複雑化するサイバー攻撃に備えるリスク対策に。インターネットとの出入口を多層防御で強固に守り、オフィスのネットワークセキュリティーを効果的に高めます。
WatchGuard Fireboxシリーズ

セキュリティーリテラシーを向上させ情報漏洩のリスクを低減させよう

近年ではサイバー攻撃の手口の増加や情報漏洩による問題が増えています。企業が社会的な信用性を維持しながら運営していくためにも、セキュリティーリテラシーの向上は重要です。

社員への教育を徹底するとともに、オフィスのセキュリティー環境整備も問題ないか課題を検討してみてください。

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オフィスセキュリティーソリューションのご提案

ソリューション商品×京セラ複合機・プリンターで実現する

オフィスセキュリティーソリューションのご提案

新しい働き方の推進とあわせて強化したい、オフィスのセキュリティーソリューションについてまとめたリーフレットです。
IT専門調査会社 IDC MarketScapeレポート

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「国内プリント/ ドキュメントセキュリティーソリューション/サービス」で「リーダー」評価を獲得

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社が、国内プリント/ドキュメント基盤に関するセキュリティーソリューション/サービス市場における主要ベンダーに対して、同社の調査方法論に基づいてビジネス戦略およびサービス提供能力の評価・分析を実施。その調査レポートで、当社は最高評価「リーダー」に位置付けられました。

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