企業情報を守るエンドポイントセキュリティーとは？重要視される理由

そもそも「エンドポイント」とは、ネットワークと接続しているPCやスマートフォン、タブレット端末などのことを指します。これらのITシステムの末端にあるデバイスに対して、セキュリティー対策を講じるのがエンドポイントセキュリティーです。

エンドポイントセキュリティーには、マルウェアの侵入やサイバー攻撃、不正アクセスなどによる情報漏えいを阻止する目的があります。また、モバイルデバイスの盗難、紛失といったリスクに備えた対策も、エンドポイントセキュリティーの一種といえます。

「マルウェア」とは、不正な動作をさせる目的で作成された、悪意あるソフトウェアやプログラムのことです。マルウェアに感染してエンドポイントに入り込まれると、組織の大事な情報が盗まれたり、端末の動作を停止させられたりする危険性があります。マルウェア対策では、プログラムの動作を調べることにより判断する「振る舞い検知」を行うのが一般的です。迅速なマルウェア検知によってエンドポイントの感染を予防します。

エンドポイントが不正な攻撃に晒されたとき、即座に現在の端末の状況を分析し、対処につなげるための対策です。セキュリティーソフトやIT資産管理ツールなどが取得したログ情報をもとに、被害が起きている範囲や侵入経路を調査します。これらの調査結果から発生原因を特定し、速やかに対処することで被害の拡大を防止できます。エンドポイントを常に監視し、異常を検出する体制を整備することも脅威対策の一つです。

万が一モバイルデバイスが危険な状態に置かれた場合に備えて、HDDそのものを暗号化して内部の情報を保護する対策です。暗号化されたハードディスクのデータは、他のPCなどの機器では読み取ることができません。外部へ持ち出し可能なモバイルデバイスには、本体の盗難や紛失のリスクが存在します。そのため、社外へ持ち出すエンドポイントには、事前にHDDの情報漏えい対策を講じることが重要です。

近年では、新型コロナウイルス感染症の拡大や働き方改革の実施を理由に、テレワークを推進する企業が多くなっています。これにともない、社内ネットワークを利用した通信環境に加えて、社外からインターネットに接続して仕事をするケースが増えました。例えば、自宅のネット回線やカフェのWi-Fiなどを利用する従業員も少なくありません。テレワーク体制では、社内ネットワークをセキュアに保つだけではセキュリティー上の脅威に対応し切れなくなっています。従来のネットワークセキュリティーだけでなく、エンドポイントセキュリティーの強化も大きな課題です。

サイバー攻撃とセキュリティーはいたちごっこの関係にあるといえます。情報セキュリティー技術の向上にともない、悪意ある手口がますます巧妙化し、未知の脅威が生じる可能性があります。そのため、一度セキュリティー対策を講じたとしても、その後にサイバー攻撃を永続的に防げるとは限りません。場合によっては、既知の脅威に十分に備えていながら、次世代型の脅威に対抗できず、情報漏えいが起こってしまうケースもあるのです。エンドポイントセキュリティー対策に関しても、常に最新の対策を講じるとともに、定期的に運用の見直しを行うことをおすすめします。

エンドポイントにマルウェアなどが感染しないように保護するソリューションです。マルウェアの侵入を検知し、駆除や機能停止を行います。なお、セキュリティー対策でよく活用されているアンチウイルスソフトウェア（ウイルス対策ソフト）もEPPの一種です。

エンドポイントに侵入した脅威の検知と、発生したインシデントへの対応をサポートするソリューションです。EPPとは異なり、攻撃を受けた際に被害を最小限に留めることを目的としています。サイバー攻撃を検知したら、管理者に通知を行い、被害が拡散しないための対策を講じる仕組みとなっています。

EDRについて、さらに詳しくは以下の関連記事をお読みください。EDRに搭載されている機能や、実現可能なインシデント対応などをご紹介しています。
【関連記事】EDRとは？EPPとの違いや主な機能、実現できるソリューション

ネットワークを監視し、侵入した脅威を検知すると速やかに対応を行うソリューションです。その際は、「SOC（Security Operation Center）」と呼ばれる専門家組織が緊急対応を代行します。社内にネットワークの専門家が在籍しない場合にも、外部の専門家が的確かつ素早い対応を行うことで、サイバー攻撃による被害の拡大を防ぎます。